いのちの未来をひらくトラスト

阿部文子

社会と経済の領域では「トランジション」(Transition)という考えが若者の中から出てきて、急速に広がりつつあります。

競争原理に基づく経済ではなく、支えあうことに価値を見出す経済へ、より多くのお金を得ることではなく、より多くの人と信頼しあう経済へ。社会のかかえる問題を事業として解決していく経済へ。

協同組合、市民バンク、フェアトレード、コミュニティートレード、社会的企業・・・一つ一つの規模は小さいけど、多くの人が生産者となり、生き生きと仕事をし、人と人との信頼に基づいた経済、こうした助け合いの仕組み（連帯経済）は、私たちの周りにも多くなってきた。

世界企業モンサントや多くの多国籍企業アグリビジネスが推し進める人工的遺伝子組み替え農産物への世界的ＮＯ！を、遺伝子組み替え食品に反対する仲間とともに現実の力としてきた水田トラスト、大豆畑トラスト。

”青森県六ヶ所村に核燃料再処理工場はいらない”として、そこに住み、土に働きかけ、花とハーブの里としてチューリップを飢え、多くの若者たちの心のよりどころを開き、そのひとつとしてトラストを呼びかけてきたチューリップ畑トラスト。

相互扶助・連帯経済への移行にともなって、これらのトラストは、現在的意義を新たにしています。いのちを開くトラストへの参加を呼びかけます。

さらに、苦悩するバングラデッシュ少数民族ジュマの人たちへの支援の方法を通して、新しい支援の方法を創り出してきた若者たちのジュマネット。

各々のホームページをご覧になって、支援の輪を広げてくださいますようお願いいたします。



http://www.nurs.or.jp/~suiden/（新庄水田トラスト）
http://daizubataketrust.sakura.ne.jp/（新庄大豆畑トラスト）
http://d.hatena.ne.jp/aresan/20090814/1250212194（チューリップ畑トラスト）
http://www.jummanet.org/（ジュマネット）

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■トランジション・タウンとは

　　ピークオイルと気候変動という二つの危機に対し、その対応策を国や企業に頼るのではなく、自分達の住む地域に着目して既にある地域の資源や人材、ネットワーク等を最大限に活用しながら、脱石油型社会へ移行していくための運動です。
　　これはピークオイルや気候変動への対応策にとどまらず、地域や個人が大きな社会システムに依存することなく、真に自立した生き方や社会へ移行していくパラダイムシフトでもあるのです。
　　この運動は２００５年にイギリスのトットネスという小さな町で始まり、現在は世界中に取り組みが広がっており、日本でも神奈川県の藤野町や葉山町、東京都小金井市など７～８箇所でトランジション・タウンの活動が始まっています。

　　＊注）ピークオイル：石油の生産量がピークに達し、減少に転じること。

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GM技術は世界を飢餓から救えるか？ ニューヨーク・タイムズの問いに世界の６人の識者が答える

農業情報研究所（WAPIC）
09.10.29

「途上国で食料価格が高止まりするなか、国連は世界の飢餓人口が2009年に1億人増加、10億人を突破すると推定している。11月に予定されているローマの世界リーダーサミットは飢餓を減らし、貧しい国における農業投資を増やす方法を議題に据えた。

　次の緑の革命は何が駆るのか。遺伝子組み換え（GM）食品が世界の飢餓への答えなのか。食料生産に違いをもたらす他の要因があるのか。」


ニューヨーク・タイム紙が、世界の６人の識者にこう問いかけた。これに対する６人の回答が、６日付の同紙に一挙に掲載されている。

　＞＞ Can Biotech Food Cure World Hunger?,The New York Times,10.26


　それぞれの答えを簡単に要約してみよう。


Paul Collier：オックスフォード大学経済学教授・アフリカ経済研究センターディレクター

　GM作物・食品に関する論争は政治的・美学的偏見で汚されている。気候変動はGM採用を不可避にする。特にアフリカでは、変化する気候と人口増加に対処するために、作物の適応を加速し、収量を増やさねばならない。GMは、作物の適応を早めるとともに、化学的というよりも生物学的な収量増加へのアプローチである。GM拒否は、困難な問題を一層困難にする。

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Vandana Shiva：インドにおける50万の種子保存者と有機農業者の運動・ナブダーニャの創始者

　GM技術は未だ収量を大きく増やしていない。気候変動への対応は重要だが、気候変動に耐える作物の形質を作るのにGMは必要ない。農民は、何世紀もの間、これら作物を進化させてきた。生産を増やし・資源を保全するエコロジカルなアプローチを、小農民と共同して作り出さねばならない。

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Per Pinstrup-Andersen：コーネル大学教授、2001年世界食料賞受賞者

　途上国農民が自然資源を損傷することなく食料を増産するのを助けるのは、現存する貧困・飢餓・栄養不良を減らし、将来の世代が妥当な価格で食料を入手できるように保証するために必要な行動の不可欠な要素をなす。このためには、GM技術も含む科学が中心的な役割を演じなければならない。ただし、新技術は、商業的利用の前にテストされねばならない。とはいえ、それを利用しないことの健康リスクとの比較考量も必要だ。

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Raj Patel：食料・開発政策研究所

　米国はGM農業で世界をリードしているが、アメリカ人の8人に1人が飢餓状態にある。去年は大豊作だったが、一日1900キロカロリー以下しか摂れない人が10億人もいる。今日の飢餓の原因は食料不足ではなく、貧困だ。世界の400人以上の専門家が3年以上をかけて作り上げた最近の報告・ “Agriculture at a Crossroads.” で、科学者たちは、GM作物は世界を養うという約束を実現するのに失敗したと結論した。この研究は、世界を養うには政治的変化と技術的変化の両方が必要だと示唆している。明日の農業は、もっと地域的にコントロールされ、地方的に適応する必要があり、気候変動と資源の希少性の難題に挑戦する多様なアプローチ―水の使用量が少なく、大量の炭素を貯留し、外部からの投入（石油）を必要としない、農業生態学的アプローチが必要だ。

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Jonathan Foley：ミネソタ大学の新たな環境研究所ディレクター

　現在広くプロモートされている農業の二つのパラダイムがある。ローカルで有機的なシステムとグローバル化され、工業化された農業だ。これらのどちらも、それだけでは、環境影響を減らし、食料安全保障を改善するという我々の必要を満たせない。両者からアイデアを取り、生産を増やし、資源を保全し、もっと持続可能な農業を建設する新たなハイブリッドの解決策を創り出す必要がある。精密農業、ドリップ灌漑、土壌保全のための様々の農法など、多くの有望な方法がある。水と肥料の要求を減らす新たな作物品種の作出も必要だが、この場合、GM作物の利用は、慎重なパブリックレビューを経て、慎重に行うのが適切だ。

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Michael J. Roberts：ノースカロライナ州立大学助教授

　新たなGM種子は収量増加を速め、気候変動の悪影響を相殺する可能性がある。今までのところ、GM作物は途上国における収量を上げてきたが、先進国では大した増加はなかった。収量は増えたとしても、自分の研究では、将来の基本的難題である極端な暑さへの耐性は増していない。緑の革命は驚異的市場からではなく、ノーマン・ボーローグのような人々が世界に広めた作物科学への公的投資から生まれる。ただし、作物科学研究への資金は減少の一途を辿っている。

ネットワーク農縁+新庄水田トラスト+新庄大豆畑トラスト 合同企画2009年12月13日（日） 収穫・感謝祭のお知らせ

会員の皆様へ

・１２／１３の出会いを楽しみにしています。(今田多一)
・収穫の喜びを皆さんと分かちあえれば最高です。(星川公美)
・心豊かに食生活を。農業を一緒に考えてください。(吉野昭男)
・皆さんとお話しできることを、たのしみにしています。(佐藤恵一)
・ようやく収穫することが出来ました。東京で会いましょう。(星川吉和)
・今年も“おっとっと”に替わってうかがいます。ヨロシクネ！（遠藤信子）
・なんだか”同窓会”の趣です。楽しみにして、いそいそ、わくわく・・・と。（佐藤あい子）
・新庄の美味しいものをいっぱい食べてみなさんと一緒に楽しくしたい。よろしくネ。（髙橋保広）

ネットワーク農縁生産者より

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クリントン国務長官（発言） 飢餓との闘いでGMが決定的役割 食料増産を助ける米国の主要手段

農業情報研究所（WAPIC）
09.10.17

ヒラリー・クリントン米国務長官が10月16日、「2007年以来60回もの食糧暴動で世界の安全保障を脅かすようになった飢餓との闘いにおいて、バイオテクノロジーが”決定的役割”を果たす」と語った。世界食料デーに因むビルサック農務長官との電話会談で、改善された技術（遺伝子組み換え＝GM技術のことだ）が、諸国の食料増産を助けるために米国が利用する主要な手段の一つになると話したそうである。

　2050年までに世界食料生産を70％増やさなければ、91億人に増加する世界人口を養えなくなる（FAO:2050: A third more mouths to feed,09.9.23）、年に830億ドルもの途上国農業への投資が必要になる（FAO:On horizon 2050 - billions needed for agriculture,09.10.8）、地球温暖化によって2050年までに栄養不足の子供が2500万人増加するのを防ぐには農業研究・灌漑システム・インフラなどに年70億ドルの投資が必要になる（IFPRI:Climate change: Impact on agriculture and costs of adaptation,09.10.1）など、彼女も引用する最近の国連機関等の発表を真に受け、これに悪乗りしたものだろう。

　＞＞　Biotechnology Is Key to Fighting Hunger, Clinton Says (Update1),Bloomberg,10.16

　食料問題や作物バイオテクノロジーについて、彼女がどれほどの見識を持っているというのだろうか。

　というより、どんな技術を使ったとしても、また土地の制約（これ以上の農地開発は、砂漠化と温暖化を加速させるだけである）と予測される気候変動のなかで、さらにはバイオ燃料用作物・植物の大増産も目論まれるなかで、70％の食料増産などまったくあり得ない話であることは、特別の見識などなくても分かり切ったことである。バイオテクノロジーがそれを可能にすると米国の技術を売り込むのは、特定集団を経済的に利するだけだったブッシュ政府の”イデオロギー”を少しも脱していないことを意味する。

　将来の食料問題を解決するのは、基本的には食料生産ではない。生産だけを見れば、現在の生産だけでも、現在の倍の人口も養うことができる。ストックホルム国際水研究所（SIWI）・国際水管理研究所（IWMI）の研究によれば、食べられる作物の収穫量は1人1日当たり4,600キロカロリー、つまり必要量の倍以上になる。にもかかわらず、収穫後の損失で600キロカロリー、一部を家畜に与えることで（肉などで取り戻される分を差し引いて）1200キロカロリー、流通過程と家庭における損失・廃棄で800キロカロリーが失われ、利用できるのは2,200キロカロリーに半減してしまうという（食料・水問題の解決には食料損失・廃棄の削減が決定的に重要ー新研究,08.5.26）。問題が”生産以後”にあることは明らかだ。

　その上、肥満・肥満病に悩まねばならないほどのカロリー過剰摂取がある。米国における1人1日当たり供給カロリーは、実に3754キロカロリー（2003年、FAOSTAT）にもなる（もう、化け物とでもいうしかない）。クリントン氏、食料増産よりも、お膝元の過剰消費を改めることが食料問題解決の一助になると知るべきである。GM技術による増産支援など、まったく余計なお世話である。

　[こう書いたからといって、とりわけ食料・栄養不足が深刻な途上国小農民の農業生産を持続可能な形で改善する必要性を否定するものではない。ただし、大規模モノカルチャーを不可避にするGM農業は排除されなばならない]

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米国、GMテンサイ（サトウダイコン）の商業栽培承認に違法裁定！【転載記事】

09年9月22日米国カリフォルニア北地区連邦地方裁判所は、米国農務省（USDA）によるモンサント社の除草剤耐性（ラウンドアップレディ）テンサイの商業栽培承認は違法との裁定を下した。USDAは2005年の栽培承認に先立ち、重大な影響はないから環境影響評価書（EIS）の必要はないとしていた。

裁判所はGMテンサイの花粉が非組み換えのテンサイや近縁種のフダンソウ、テーブルビートと交雑し拡散する恐れがあり、これらの栽培農家が経済的損失を蒙ることから、あり得る拡散の結果を評価すべきとし、環境影響評価書の提出が必要と述べた。なお、改善のための法的手段に関しては未決定で、そのための審理は10月30日に開始される。

この裁定は、07年2月のGMアルファルファ違法裁定を踏襲したもので、GMアルファルファと同様にGMテンサイの商業栽培禁止へと発展する可能性がある。

GMアルファルファは、05年7月に米国農務省（USDA）はモンサント社の除草剤耐性GMアルファルファの商業栽培を承認したが、07年5月、カリフォルニア北地区連邦地方裁判所が、環境影響評価書が提出されるまで、全国的に禁止した。USDAは未だに環境影響評価書の提出を拒んでいるので栽培は禁止されたままである。

08年1月23日にUSDAのGMテンサイ商業栽培承認の差し止め提訴をした米国サンフランシスコのThe Center for Food Safety（CFS）、Organic Seed Alliance、Sierra Club、High Mowing Organic Seedsら、環境保護グループや有機栽培農家などの原告団は、GM作物栽培訴訟で連勝したことになる。これは米国において94年にフレーバーセーバー GMトマトが承認されて以来、既に商業化されたGM作物の栽培を差し止めた初の司法判断である。

日本はバイエルクロップサイエンス社とモンサント社のGMテンサイ3品種（いずれも除草剤耐性）を食用、飼料用に認可している。テンサイは、砂糖、ビートパルプ及び糖蜜に加工されたものが流通している。

ただ、砂糖用としてアメリカ産テンサイの輸入はないが、絞りかすを飼料用（ビートパルプ）として輸入している。糖蜜は、酵母、化学物質、医薬品の生産などに使用されている。今後GMテンサイの混入が避けられることを歓迎したい。

テンサイは他花受粉で、野生種、近縁種と交雑しやすく、風や昆虫によって運ばれる。裁判では、被告の科学者による交雑距離最高800メートルに対し、ひとつのレポートでは3200メートルの隔離距離で交雑は起こることや大気の状況によってはテンサイ花粉は24時間以内に、最高864,000メートル（864キロメートル）飛散し得ることが示された。GMテンサイの花粉汚染によって有機農家や非GM生産の農家が経済的損失を蒙ることは避けられない。

日本のGMイネなどの野外栽培実験指針に定められた交雑防止距離が、まさにこれと同等の問題を示している。

指針では、イネ30m、大豆10m、トウモロコシ600m（防風林がある場合は300m）、西洋ナタネ600m（周囲に1．5m巾の非組み換え西洋ナタネを作付けした場合は400m）。

これで交雑を完全に防止できるとはとうてい認められまい。上昇気流、強風、花粉源の広さ、気温、媒介生物、さまざまな要因を考慮すれば、野外栽培における交雑を完全防止できる距離を定めるのは困難だろう。

だからといって便宜的距離を定めるのは科学的真実から目を逸らし、災禍を先送りする無責任きわまりないものだ。GM栽培は汚染を避けられないとの認識にたてば野外栽培はしてはならないと判断するのがまっとうである。

モンサントのラウンドアップ（除草剤）耐性作物は、除草剤の恒常的な使用となり、ラウンドアップ耐性雑草の急速な出現を生んでしまった。現在、全米で、何百万エーカーも、スーパー雑草と呼ばれる除草剤耐性雑草によってコストと労力の大幅なアップで農家の収入減を引き起こしている。USDAデータの独立した分析（ベンブルック博士による）によると、組み換え作物が導入された1996年から2004年までの9年間で、米国では1億3800万ポンドの除草剤使用を増やしている。

これまで日本政府はGM作物栽培の開発、商品化を優先し、野外栽培実験を形ばかりの環境影響評価で強行し、交雑被害をうける農家や消費者の選択権をまったく考慮しないままで来た。政権交代による変革への期待として、環境汚染防止に真に有効な「栽培禁止」措置の実現を求めたい。（「いのちの講座」60号より）

【やすだせつこ.comより転載】
安田節子さんのご好意により転載させていただきました。

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バリ島お米事情

事務局の根本です。
インドネシアのバリ島に行ってきました。
移動途中で見かけた棚田の写真を撮ってきたので、ご紹介します。


赤道直下にほど近いバリ島では、稲作は３期作だそうです。
日本の、東北出身の自分には、ちょっとイメージできません。


日本の棚田とちがって小さい。そして急斜面。
土手と畦（あぜ）も泥で固めてあるだけです。


３期作のせいか、田んぼによって成長がまちまちです。（奥は植えたばかりなのに、手前はけっこう育ってます）
１年中採れるから、いいのかな？

ここは棚田を見渡せるカフェになっていて、バリ島のコーヒーを飲むことが出来ます。
もともとは、ここも棚田だったのでしょう。


お米は、基本的には白米で食べますが、タイ料理などでもよく見かける玉子のせチャーハン＝「ナシゴレン」がおいしくて安いです。（40～50円）


ご飯（ナシ）と、お好みのおかずが選べる「ナシチャンプルー」、50円。
「チャンプルー」＝日本語の「ちゃんぽん」は、インドネシアでも通じるんですね。
飲食店は、どこも炎天下で営業しているせいか、ちょっと塩（＋砂糖）がきつめでおいしい。
ふつうの野菜炒めも魚醤を使っているので、妙にコクがあります。


これは、おかわりでたのんだ「ミーゴレンチャンプルー」、30円。
（ミーゴレンは、やきそば。ミーは麺、ゴレンは炒め）
観光地に近いお店だったので、これでも現地価格よりは高めだと思います。

クタの裏通りにはもっと安くておいしそうな屋台が並んでいました。
ビニール袋に入った極彩色のスープやおかずは魅力的でしたが、時間切れで断念。

それと、バリ島で一番印象的だったのは、神へのお供え物（チャナン）。


チャナンはヤシの葉とお花で飾られた、かわいらしいお供えです。
バリ島でいちばん賑やかな都会のクタでも、朝と晩に、一軒ごとに置いてあるので、ぼんやり歩いていると思わず踏んづけそうになります。
ヒンドゥーの神々が生きているんですね。

山形県在来種のお米”さわのはな”、世界の「味の箱舟」に乗船！

阿部文子

　ノンフィクション作家の島村菜津さんは、スローフードジャパン「味の箱船」の担当でもある。
日本では、スローフードという言葉はスローライフやフェアトレードなどとともによく聞く流行ことばのように感じているが、実は、世界に広がる会員約８万人の世界的運動である。

　スローフード運動とは「・・・ただゆっくり食べることでも、ファストフード不買運動でもなく、食のグローバル化とともに世界を飲み込もうとしている味の均質化に抗い、土地土地の多様な味を守っていこう」
（「山形在来作物研究会報」島村菜津『在来種とスローフード』より）

という考えに基づいて、イタリアから起こった。

　基本的活動は、各国の会が、その土地土地の風土にあったやり方で活動するが、ゆるやかな指針が３つある。

①質のよいものを作ってくれる小さな生産者を守る
②子供たちを含めた味の教育
③ほっておけば消えそうな味を守る

この③に基づいて「味の箱舟」（アルカ）運動がある。



　ごく最近まで、東京のスーパーでは、大根といえばほとんど青首。
ジャガイモは男爵とメークイン。お米はコシヒカリが主流。リンゴやぶどうも2－3種類。

「味の均質化は化学調味料や大量物流によってばかりでなく、何より種から始まっていたのだ」（同）。

　日本では、仙台で「味の箱舟」の募集が始まった。大地を守る会が80年代から支援してきた岩手県の日本短角牛、北海道の八列とうもろこし、秋田のハタハタしょっつる、長野の親田辛味大根、山形の花作り大根や新庄水田トラストでもしっかり支援している”さわのはな”など。

　すでに９つが正式に世界の「味の箱舟」に乗船した。
特に山形のスローフード協会は、古株の貫禄のある協会である。

　大手スーパーに対抗すべく量から質への転換を図った「ワンストップ小山」の経営者・小山さんを会長として、気骨のある生産者が参加している。
銭金になるものを効率よく作るだけでなく、在来種を手間隙かけて作り続けている。

　ユーモアあふれる「味の箱舟」ツアーを開催したりして、山形の大地にスロー魂を根づかせている。

　BSE（狂牛病）に始まって、食中毒、表示偽装と効率ばかりを重視したフードビジネスの世界は、ますます、世界の消費者の信頼を失っている。
食の6割を海外に依存する日本には、独特のフードビジネスの問題が起こっても不思議ではない。

　「そんな中、在来作物を誰に頼まれるでもなく、ひょうひょうと作り続けている人がたくさんいる山形は、希望の先進地なのである。」（同）

そして、ひっそりとそれを支え続ける新庄水田トラスト会員も時代の希望なのである。

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