2023年12月23日土曜日

「農産物お届け便」の予約受付

〇「農産物お届け便」の予約受付について

ネットワーク農縁の農家さんたちが作った冬の野菜や豆類・漬け物・切り餅・自家製味噌など、普段はあまり販売しないような手づくり品をギフトパックにしてお届けする企画です。
ご希望の方は、氏名・住所・TEL・(コース60サイズか80サイズか)・個数をFAXまたはメールでお知らせください。
数に限りがありますので、お早めにご連絡下さい。

お届け時期:1月下旬~2月下旬
数量・個数:限定100個(総数)おひとり様2個まで
販売価格: 60サイズ・・・2,000円、80サイズ・・・3,000円
申込み締切:令和6年1月5日(金)まで
申込み先:「農産物お届け便」の予約受付ページ またはFAX 0233-25-2037
 ※同封される内容はこちらにお任せください。
 ※送料別途となります。
(山形→関東の場合、60サイズ800円、80サイズ1,000円程度)

 

 

2023年10月15日日曜日

みどりの食料システム戦略」が採用すべき2つの政策

 田中正治
2023年10月

A)スタンス

僕は、1995年から山形県・新庄の農家と都市消費者をつなぐ小さな産消提携グループ:「ネットワーク農縁」の世話人で、、2005年から10数名の友人達と「遊学の森トラスト」を結成、鴨川の棚田で米づくりを楽しんでいる。「ネットワーク農縁」は遺伝子組み換えNO!在来種を守る有機農業(新庄水田トラスト、新庄大豆畑トラスト)と環境保全型農業。「遊学の森トラスト」は、棚田の保全と都市農山村交流がテーマ、試行錯誤しながらやっている。そのような立場から「みどりの食料システム戦略」について、少し意見を述べたい。有機農業関係に永らく携わってこられた多くの方々の意見を参考にさせていただいた。

B)「みどりの食料システム戦略」とは?

2021年農林水産省が策定し法制化た「みどりの食料システム戦略」(以下「みどり戦略」)は日本農業の「大転換」を目標にしているようだ。特に2050年までに耕地の25%。100万haを有機栽培に転換が目を引く。本気なのだろうか。「みどり戦略」の概要は、2025年までに、1)農林水産業のCO2排出実質ゼロ、2)化学農薬使用の50%低減、3)化学肥料使用量を30%低減、4)有機農業の耕地面積を25%:100万haに拡大、を目標としている。
だが、この「みどり戦略」策定の背景には、EUの「Farm to Fork}(農場から食卓まで)戦略があった。EUは、2030年までに農薬使用量50%低減、有機耕作面積25%へ拡大を目標。この事実上の国際スタンダードに対応するため農林水産省はアジアモンスーン地帯のスタンダードを提示することによって貿易障壁を回避しようとしたのだろう。つまり「みどり戦略」は外圧に対応した政策であり、内発的なものではない。従って有機農家にとっては、唐突なもので驚きをもって迎えられた。

C)「みどり戦略」の問題点は? 

大きな問題の一つは、化学農薬代替としてのRNA農薬。RNA薬は遺伝子操作による。それが許容されれば遺伝子操作否定の有機農業は変質してしまう。更に、遺伝子操作するゲノム編集技術を政府は黙認、「みどり戦略」に採用する懸念が強い。有機農業の重要な要素は、生態系との調和、土壌の力、循環であるが、技術生産力主義によって台無しにされる懸念が強い。

D)農業生産性をイノベーションで、とは?

有機栽培技術に関して「みどり戦略」では、2020年から2030年までは主として従来の有機農業技術を「横展開」して普及させる。だが農業生産性を急上昇させる2030年から2050年の間の技術はイノベーション(技術革新)、デジタル農業(AI,ドローン等)を中心に構想。そのためには大規模新規投資が不可欠で、企業農業中心にならざるを得ない。企業収益最優先の企業農業は一人勝ちになっても、破産しても、結局農村コミュニティーを再生・創造することは不可能だ。

E)めざすべき方向とは?

鴨川の棚田で有機農業をやって気になるのは天気、水、土、草、小動物の様子、稲との対話、イノシシの侵入だ。有機農業の先人達も自然との真剣な深い対話の中で様々な技術を創造・開発してこられたに違いない。デジタル農業にはこの真剣な深い対話がない。部分的には優れた適切な技術を採用することはあっても、デジタル農業は私たちの進むべき方向ではない。
1970年代の産消提携運動、80年代の生協産直、2000年代の自治体がかかわるコミュニティベースの有機農業、若い世代のライフスタイルとしての半農半X等々、日本の風土に合い、生態系と共存した有機農業運動は、地域コミュニティーの創造とかかわりながら展開してきた。僕は50か所以上の有機農業グループを訪問したが、コミュニティーとのかかわりや運営、技術に関して実にユニークで工夫に満ちていた。特に印象深かったのは、産消提携とコミュニティーづくりの無茶茶園、木次乳業。循環型農業システムの米沢郷グループ。農業、食品、住宅、生協、介護、医療等60以上の小さな協同組合や株式会社のネットワーク、北大阪商工協同組合。慣行栽培農家が地域ごと有機農家に共感し有機農業に転換した小川町。クラブ生協と地域が強く結合した群馬県の川辺村。このような人たちが生み出した価値観や技術が「みどり戦略」の中心に据えなければならないのではないか。国家はまずこうした方向を全面的・長期的にに支援すべきではないか。

F)「みどり戦略」を実現するためには、EUスイス並みの農業支援を

僕が住んでいる鴨川でも2000年ごろから若者の移住者が急増してきた。地域通貨「安房マネー」のネットワークとユニークな若者たちの魅力がNETを通じて磁石のように、都会からの脱出の試みる若者たちを引き付けるようだ。田んぼに入ったこともない人たちが田んぼに向かう。3年もすればちっちゃな棚田で無農薬・無化学栽培が出来てしまう。耕作面積の40%を占める中山間地では、耕作放棄地が毎年急増している。鴨川でも例外ではない。全ての団塊の世代が80歳代に入る5年後には放棄田は急増するかもしれない。ではどうしたらよいのか。

その為には、一方で、EUやスイス並みの環境保全型農業や慣行農業に対する大胆な農業支援政策が不可欠のように思える。耕作景観、供給保障、景観の質、生産体系、資源効率等に対する基準で、直接農業者の所得に対する、80%から90%以上の国家支援(税金投入=国民の支援)によって、農業者の所得を安定させることが不可欠だ。農業所得に占める直接支払いの割合は、EU78%、スイス90%以上に対して日本は23%に過ぎない。EUやスイス並み引き上げるなら都市の若者が中山間地に移住出来る大きなチャンスになりうる。来るべき食料危機に対する抜本的対策にもなりうる。

そして、他方で50年間の有機農業運動の成果と拡大を「みどり戦略」の中心にすえることだ。そうでなければ、仮にRNA農薬やゲノム編集技術を使い、生態系と共生しない企業デジタル農業によって有機農業面積100ha、25%を達成したにしても、それは有機農業とは似て非なるものになるだろう。

有機農業運動が育んできた価値観と技術を中心にすえること、EU・スイス並みの農業政策を採用すること、この二つが「みどり戦略」を方向転換させ、来るべき食料危機に対する対策になりうる。

 

2023年10月14日土曜日

【会報】情報交差点No.115











 

【転載】【全国集会ご案内】照射ジャガイモが終止 10月31日(火)13時半から

【転載】
【照射食品全廃!全国集会のご案内】    
食品への放射線照射に終止符を!    
日本の照射ジャガイモを止めた活動50年とこれからの課題

 放射線を照射した食品(照射食品)は、安全性への危惧、実効的な検知法がないな
ど多くの問題があります。照射ベビーフード事件
、学校給食利用問題、照射キャットフード事件なども起きました。北海道・士幌町農
協は、1974年からガンマ線(放射線の一種)を照
射して芽の出るのを阻止した「照射ジャガイモ’芽どめじゃが)」を製造・出荷して
きましたが、昨年は製造を終止し、今年は食品照
射施設の取り壊しを行っています。このことは、これまで多くの消費者団体、生協、
有機農業団体、平和・反原子力団体などが粘り強
く不買活動を行ってきた消費者運動の大きな成果です!
 この全国集会では、これまでの50年に及ぶ反対運動を振り返り、論点を再確認した
上で、内外に「照射ジャガイモ終止」を知らせ、
世界的な視野で照射食品を全廃させるアピールを出しましょう。
 みなさまのご参加を呼びかけます。  

日時  2023年10月31日(火) 午後1時30分~4時30分
場所  衆議院第1議員会館 地下1階第3会議室(東京都千代田区永田町) ○オン
ライン併用  参加費無料       
プログラム概要
第1部 講演 「照射食品、何が問題なのか」 里見宏さん(健康情報研究センター、
照射食品反対連絡会世話人)
第2部 50年の運動の振り返りとこれから
      野田克巳さん(元日消連事務局長)、主婦連合会ほか
第3部 照射食品全廃!アピール

主催 照射食品反対連絡会
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-9-19-207
照射食品反対連絡会事務局(日本消費者連盟気付)
E-mail:sshrk09@gmail.com

【申込みフォーム】
https://forms.gle/2Y5boy3h4EGvfX1a9
照射食品反対連絡会ホームページ
https://sites.google.com/site/noshousya
【お問合せ先】
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-9-19-207
日本消費者連盟気付
Tel:03-5155-4765/Fax:03-5155-4767   

2023年6月24日土曜日

2023年3月28日火曜日

2023年3月21日火曜日

【転載】 新刊ブックレット 『フードテック』未来食?それともジャンクフード? ~代替肉・昆虫食・培養肉を考える~

【転載】
新刊ブックレット

フードテック
未来食?それともジャンクフード?
~代替肉・昆虫食・培養肉を考える~


最近、耳にするようになった「フードテック」。その筆頭にあげられている代替肉や昆虫食、培養肉は、環境問題を解決し、食料の安定供給をもたらすなどと言われています。しかし、いずれもこれまで食経験のない新規の食品で、そこにはメディアが報道しない大きな問題が潜んでいます。科学ジャーナリストの天笠啓祐さんが、Q&A形式でわかりやすく解説しました。

おもな内容

Q. フードテックとは何ですか?

Q. 代替肉で注目されている大豆ミートとはどんなものですか?

Q.昆虫食に問題はないのでしょうか?

Q. 培養肉とは何ですか?

Q. フードテックにはどんな問題がありますか?


著者:天笠啓祐/2023年3月発行
発行:日本消費者連盟、遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン
A5判・67ページ/頒価:500円(会員470円)送料別

講師派遣も行っています !
詳しくは下記までお問合せ下さい


ご注文はFAX 03-5155-4767
メールでも受け付けていますoffice.j@nishoren.org

〒169-0051東京都新宿区西早稲田1-9-19-207 日本消費者連盟/電話03-5155-4765(月・水・金)

ブックレット「フードテック」注文書お名前
会員・非会員(どちらかに○を付ける)

ご住所

電話番号
--
FAX番号
--
注文部数
()部
Eメール

2023年3月16日木曜日

【転載】第25回大豆畑トラスト運動全国交流会 2023年3月16日(木)

【転載】第25回大豆畑トラスト運動全国交流会 2023年3月16日(木)

★大豆畑トラスト運動全国交流会にご参加の皆さんへ
遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンから

第25回大豆畑トラスト運動全国交流会にご参加有り難うございま

した。

●第1部では昆虫食や培養肉などのフードテック食品の問題点が明らかにされ、第2部では大豆畑トラスト運動の生産者と消費者からの報告がありました。後継者不足等の課題は出され、大豆畑トラスト運動の意義、課題等について共有されたと思います。
今年も大豆畑トラスト運動の活動をよろしくお願いいたします。また来年の全国交流会へのご参加をお願いいたします。よろしくお願いいたします。

●オンラインでご視聴いただけなかった皆さん、もう一度ご覧になりたい皆さんには、以下の録画をご視聴いただければ幸いです。


●配布資料
https://1.gigafile.nu/0421-cf4d2af1d18df3d76d120dbede9901117

■問い合わせ 遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン
 office@gmo-iranai.org
 03-5155-4756


 

2023年2月4日土曜日

水田トラスト運動とは?

  トラストとは、市民が自分たちのお金で身近な自然や環境を「買い取り」、経済競争や開発から守ることで、次の世代に残すことです。ピーターラビットで有名なビアトリクス・ポッターが英国湖水地方の自然を守るために始めた「ザ・ナショナル・トラスト」が始まりとされています。
 いま、農業はグローバル経済のはげしい価格競争の中にあります。価格優先、効率優先の農業は、農薬・化学肥料に頼り、土地を荒廃させる悪循環につながっています。特に、多国籍企業・モンサント社や日本の農水省は、生命に危険をもたらすと言われている「遺伝子組み換えイネ」を推し進めようとしています。
 市民・消費者として、私たちにできることはないのでしょうか
 新庄・水田トラストは、幻の米と言われる「さわのはな」の無農薬・無化学肥料栽培水田をトラスト(相互信託)します。遺伝子組換えイネNO!の市民・消費者は、1口3万円のお金で、「さわのはな」の水田の管理を農家にまかせます。遺伝子組換えイネをつくりたくない農家は、トラスト水田の管理を引き受け、市民・消費者との思いを共有します。
 「さわのはな」は、山形県の最北端の新庄で、農家が自分で食べるために長年作っている在来種のお米です。遺伝子組換えされた種子でイネの種子を支配しようとしているモンサント社、農水省に対して、在来種「さわのはな」を育て、広めます。「さわのはな」は、ほかのお米に比べて胚芽の部分が大きいのですが、精米したとき少し乳白色で小粒の為、市場に出回りません。しかし、地元農家の舌で選ばれたNo.1のお米なのです。
 秋に収穫されたお米は会員で均等に分配され、平年作では、約40kgのお米が届きます。水田トラストは、水田(土地)をトラスト(相互信託)する運動です。お米をトラストするのではないのです。したがって、お米は収穫の量に応じて、豊作の年はたくさん、不作の年は少なく配分されます。

  地球45億年の歴史の中で、地球生物は何度か絶滅の危機に瀕してきました。天変地異がその原因でした。しかし、現在進行中の地球環境の破壊は、人間が生み出したものです。オゾン層の破壊は、フロンという人工物質がもたらしたものです。地球温暖化の原因の多くは、工場や自動車が出すCO2、NOX、SOXなどの人工物質です。
赤ちゃんをさずかったとき、アトピーでなければラッキーと言われる時代です。40年間に数十万種類の人工化学物質が生産されてきました。空気、水、食べ物からそれらは人体に入ってきています。
 今、母親になろうとしている若い人たちはすでに人工化学物質が氾濫するコンビニ文化で育った人たちです。オスをメス化させ、人間の精子も減少させている環境ホルモンは生殖を狂わせています。不妊と奇形児誕生率が上がっています。この環境ホルモン物質の60%は、農薬だといわれています。
 農協が進めてきた農業は、農薬と化学肥料をたくさん使って、大量の米や野菜を生産する方法です。その結果、土の中の微生物やミミズが死んでいます。作物を育てる土の力が落ちているのです。

日本ではお米の自給率は100%ですが、小麦や大豆の自給率は5%以下です。国内の2倍の農地が海外にある計算です。私たちの食糧は危ういのです。1998年から大豆、とうもろこし、菜種など遺伝子組換えされたものが輸入されています。味噌、豆腐、納豆、食用油などの加工品として私たちのお腹の中に入ってしまっているのです。遺伝子組換えされたものが、どういう副作用をおこすか、まだわかっていません。免疫力の低下や大腸ガンの発生などいろいろと取り沙汰されています。
 現在、多国籍化学企業・モンサントや農林水産省は莫大な予算をつけて稲の遺伝子組換えに全力投球しています。私たちの主食が遺伝子組換えされたら、一体どうなるのでしょう。私たちのほとんどの遺伝子は眠っていると言われています。遺伝子組換え食品がその休眠遺伝子を目覚めさせ、悪さをさせることも危惧されています。大腸ガンの増加を心配する専門家もいます。
 日本は先進国の中で環境や食品に関する規制が最も緩い国です。故に多国籍企業からお金儲けの標的になっています。外国のある専門家は日本人がモルモットになってくれるから、お金をかけて臨床実験はしなくていいとも思われています。


 1998年、国会で農地法が改定されました。今までは、農地を所有できるのは土地を耕す人=お百姓さんだけでした。耕作者主義と言われます。しかし新農地法では株式会社も工夫すれば農地を所有できるようになりました。株式会社は利益追及が目的です。したがって、農地で儲からなくなったら農地を他に転用するかも知れません。土と農業に愛着を持っていないのですから。
 さらに現在、日本の農家の平均年齢は65歳を超えています。それも女性が中心の担い手です。農家の後継者率は5%にもならないでしょう。息子や娘は都会に出ていってしまっています。現在、日本の自給率はカロリーに換算すると40%以下です。しかし、他の先進国は100%以上か100%に近いのです。このままでは、生命をつかさどる農業は、国家エゴや多国籍企業の食糧世界戦略に負けてしまいます。

  まず農薬、化学肥料中心の農業から有機農業・環境保全型農業に転換しましょう。生態系をできるだけ破壊しない農業を支援しましょう。とりわけ、遺伝子組み換え稲の認可、作付、商品化を阻止することです。そして、農産物の自給権と地域自給を上げることです。米、麦、豆の自給を目指しましょう。
 市民と農家が直接顔の見える関係になりましょう。農家も市民とともに農業のあり方を考えたいと望んでいます。私達新庄水田トラストは、新庄・最上地方に古くからあって、今は農家が自家飯米としてのみ作ってきた”幻の米・さわのはな”を復活します。
 国内の遺伝子組換え農産物・食品は、すべて表示させましょう。さらには、遺伝子組換え農産物・食品の輸入や国内での遺伝子組換え食品の生産・販売をストップさせましょう。ヨーロッパでは市民の多くが遺伝子組換えに反対しています。国ぐるみでNO!と言っているところもあります。日本でも市民が活発に反対の声をあげています。皆さんと出来るところからはじめましょう。

 

  ここは山形県の最北端「新庄」。中山間地帯に属する米単作の町。農家は、あきたこまち、ひとめぼれ、はえぬきなどの品種をなりわいとして栽培しています。 それとは別に農家が自分で食べる分だけ作っている米があります。昭和30年代から作り続けている米で「さわのはな」といいます。 梅雨を越しても食味が落ちないと言われています。農家の舌でえらばれたベストワンのお米です。食べた人の多くは驚きの声をあげる人もいます。「もっと早くこの米に出会いたかった!」と。
 誰にも知られることもなく、この新庄の地でひっそりと生き続けています。
 戦後の東北・山形が生んだ文化遺産ともいうべきこの在来種をトラストにかけます。きたるべき遺伝子組み換えイネを撃つために。
作る人、食べる人が共に手をたずさえ、運動を始めましょう。

―佐藤恵一「さわのはな」生産者―


2023年2月1日水曜日

水田トラストのしくみ

 『新庄水田トラスト』は、その名の通り「水田」をトラストする事です。(お米のトラストではありません)遺伝子組み換えイネを作らない水田を増やし、在来種のお米「さわのはな」を無農薬・無化学肥料で作っているお百姓さんと共に農業を支えあい、人の交流を豊かにし、自然を守り、安全なお米を次の世代へ残して行く運動なのです。

 ■ 水田トラストの流れ


■ トラストの方法

  1. 最大200口のトラスト会員で、水田2町(6000坪)をトラスト
  2. 1口=3万円/年
  3. 田植え・草取り・稲刈りは会員の権利となります。
  4. 「さわのはな」の栽培方法は無農薬・無化学肥料
  5. 日常管理はネットワーク農縁のお百姓さんに依託
  6. 不作豊作に関わらず、収穫は均等配分(例年40kg前後)


■ 申し込みから収穫米の受け取りまで

  1. 栽培者を決定します。
  2. 栽培者全員(8人)の収穫平均(キロ数)が決定します。
  3. 担当の栽培者から各会員の方へ、電話でお送りする方法当のお問い合わせが行きます。
  • 何月何日から発送したらよいか
  • 玄米/七分づき
  • 全量一括/1回に10キロずつ発送

    など、そのときお答えください。

    この機会は、新庄のお百姓さんとお話しする数少ない時間ですので、新庄弁で少しわかりにくいかもしれませんが、どうぞいろいろと質問なり、お話をしてみてください。素朴で誠実なお百姓さんたちは、よろこんで答えてくれます。
    四ヶ月間雪に閉ざされる、豪雪地帯新庄のコメ単作のお百姓です。お米づくりにかけてはプロです。