2019年12月16日月曜日

【収穫感謝祭】2019年12月15日ネットワーク農縁+新庄水田トラスト+新庄大豆畑トラスト合同の収穫感謝祭 写真

2019年12月15日、東京池袋のワーカーズコープのビルでネットワーク農縁+新庄水田トラスト+新庄大豆畑トラスト合同の収穫感謝祭が行われました。

第1部 映画『Workers 被災地に起つ』感謝祭記念試写会とトークセッション


第2部 収穫感謝祭の様子 獅子舞


司会:高橋保廣さん(右)と息子の広一さん(左)

広一さんからごあいさつ


ネットワーク農縁の生産者とジュニア世代、ワーカーズコープの面々が勢揃いしてフィナーレ

2019年12月5日木曜日

2019年12月4日水曜日

【収穫感謝祭】2019年12月15日ネットワーク農縁+新庄水田トラスト+新庄大豆畑トラスト合同の収穫感謝祭

ネットワーク農縁 収穫感謝祭
ー日本の農業を考える 村祭りがよみがえるー

ネットワーク農縁と日本労働者協同組合(ワーカーズコープ)連合会が出会い、昨年・一昨年の収穫祭はワーカーズコープの協力のもと大盛況でした。
今年もさらに深化させ、農縁、ワーカーズコープ、質量共にパワーアップ。
楽しくて、にぎやかに、元気の出る収穫祭!
参加しなくちゃソンソン~
一緒に日本の農業考えよう!

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日時:2019年12月15日(日)  >>印刷用チラシ
第1部   9:30~11:30
第2部 13:00~16:00
場所:ワーカーズコープ8階多目的ホール+集会室
東京都豊島区東池袋1-44-3池袋ISPタマビル(池袋駅徒歩5分)
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第1部 映画『Workers 被災地に起つ』感謝祭記念試写会 
試写会後トークセッション
9: 00~受付開始
9: 30~11:00~映画上映 
11:00~11:30記念トーク
参加費:無料
登壇者:高橋保広さん 井ノ部具之さん 長沼正樹さん
トークセッション要旨 農村と都市をつなぐ活動から見える
持続可能な社会~可能性
高橋保広さん:ネットワーク農縁代表
井ノ部具之さん:ワーカーズコープ通所介護事業所「ハーモニー王子3丁目」所長
長沼正樹さん:ワーカーズコープ北部事業本部所属 アメリカでの農業経験を持つ
第2部 収穫感謝祭 12:30受付開始 13:00開始 16:00終了
参加費:1000円 小学生以下無料
・新米5品種食べくらべ 山形名物芋の子汁 農家の漬物
・交流会 消費税10%後の配送料 高齢化問題と後継者の行方
 農村都市での地域コミュニティの協働・協同を考える。
・展示即売:漬け物 納豆 味噌 しょうゆその他いろいろ・・・
連絡先:ネットワーク農縁
東京 飯島 090-1772-2271 田中 0470-98-0350
新庄 高橋保広 090-1060-1392
      ワーカーズコープ 牧野 090-4776-8983

共催:ネットワーク農縁・日本社会連帯機構・新庄水田トラスト
新庄大豆畑トラスト・ワーカーズコープ(北部事業本部)

2019年12月1日日曜日

【遺伝子組換え】世界に広がる抗生物質耐性菌の脅威と遺伝子組換え

分子生物学者・河田昌東氏からの情報です。田中正治

アメリカでは遺伝子組み換え食品の摂取による抗生物質耐性菌により11秒に1人が感染症患者になり、15分に1人が死亡している。というショッキングな報告が出されています。 

現在、世界的に問題となっている抗生物質耐性菌の増加の原因についてまとめてみました。ご自由にお使いください。河田昌東

世界に広がる抗生物質耐性菌の脅威と遺伝子組換え

河田昌東(2,019年12月8日)
(遺伝子組換え情報室、遺伝子組換え食品を考える中部の会)

はじめに

 2019年11月11日、アメリカ合衆国疾病予防センター(以下、CDC)はある報告書を発表した(1)。タイトルは「合衆国における抗生物質耐性の脅威」。日本国内では全く報道されなかったが、ワシントン・ポスト紙は大きく報じた(2)。内容を要約すると、現在、アメリカ国内では抗生物質耐性菌が蔓延し、年間280万人が感染症患者になり35,000人が死亡している。これを時間に換算すると11秒に1人が感染症患者になり、15分に1人が死亡している計算になる、といった内容である。CDCはかねてからこの問題に危機感を持ち、2013年にも同じタイトルの報告書を発表している。この時は年間200万人が感染症になり、23000人が死亡している、としていた。この6年間に年間患者数は100万人増加し、死亡者も12000人増えたことになる。抗生物質耐性菌による患者増加の問題はアメリカにとどまらず、開発途上国も含めて世界的な問題になりつつある(3)。

1) 耐性菌増加の原因―その1:抗生物質多用の弊害

 CDCが指摘しているのは第一に病院や家畜などに使う抗生物質使用量の増加である。アメリカにおける2016年度の家畜用の抗生物質生産量は13,983トンである。(4)。ちなみに日本国内における抗生物質使用量(2016年度)は合計1804.3トン、この中でヒト用は591トン、家畜用は飼料添加物も合わせて897.9トン、その他は水産用、農薬などである(5)。

これまでも病院などの抗生物質多用による抗生物質耐性菌の発生はたびたび警告されてきたが、実際の使用量の多くは畜産である。家畜への抗生物質投与の目的には3種類ある。①感染病対策、②感染症予防の為に飼料に混ぜる、③成長初期における投与で生育促進作用がある。いずれせよ、牛や豚、鶏などの家畜は日々の生活環境が抗生物質漬けになっている。こうした環境下で細菌は突然変異を起こし、抗生物質耐性を獲得する。このリスクについてはかなり古くから指摘され、使用量の削減が提案されてきたが、現実には一向に減らない現実がある。

2) 耐性菌増加の原因―その2:遺伝子組換え作物の影響

 現在、遺伝子組換え作物の栽培面先は2017年時点で1.898億ヘクタールにまで拡大している。その中で害虫抵抗性(Bt)が12%、除草剤耐性が47%、その両方を併せ持ったものが41%である(6)。この中で害虫抵抗性作物には本質的に大きなリスクが潜んでいる。それは抗生物質耐性遺伝子である。遺伝子組換え作物の開発過程で、害虫抵抗性が確立出来たか否かを判断するには、細胞に組み込んだ害虫抵抗性(Bt)遺伝子の他にカナマイシン耐性などの抗生物質耐性遺伝子を同時に組み込み、細胞の培養液に抗生物質を入れて耐性になった細胞だけを選別することで、害虫抵抗性遺伝子も同時に組み込まれた事を確認する。これをマーカー遺伝子と呼ぶ。除草剤耐性の場合は除草剤耐性遺伝子自体がマーカーとして働くため、抗生物質耐性遺伝子を入れる必要はない。ところが現在、遺伝子組換え作物全体では害虫抵抗性と除草剤耐性の両方を併せ持つものが増えているため、抗生物質耐性遺伝子は全体の53%に入っていることになる。遺伝子組換え大豆やトウモロコシは、それを食べたヒトや家畜の腸内で分解される過程で抗生物質耐性遺伝子や除草剤耐性遺伝子が、腸内細菌に取り込まれ、腸内細菌が抗生物質耐性や除草剤耐性になることが知られている。これを「遺伝子の水平伝達」と呼ぶ。細菌などの非真核細胞におけるこの現象は古くから知られている。(7)。その結果、家畜やヒトの体内には抗生物質耐性菌が生まれ、感染症になっても抗生物質が効かないリスクが生ずる。実はこうした危険性は遺伝子組換え作物がアメリカで初めて栽培された(1996年)直後から指摘されていた。アメリカの食品医薬品局(FDA)は1998年の報告書(8)「産業へのガイダンス:遺伝子組換え植物に於ける抗生物質耐性マーカー遺伝子の利用について」の中で、遺伝子組換え作物で使われる抗生物質耐性マーカー遺伝子がヒトや動物の腸内細菌に移行する可能性は低いと考えるが、腸内細菌が遺伝子の水平伝達で耐性菌になる可能性は無視できないので十分注意すべきだと警告していた。オーストラリアの保健衛生局は2002年に出した238頁に及ぶ報告書「家畜への抗生物質使用について」の中で、畜産や魚の養殖で大量に使われている抗生物質が耐性菌発生の原因であると指摘し、同時に遺伝子組換え作物の中の抗生物質耐性遺伝子が腸内細菌を抗生物質耐性菌にする危険を警告している(9)。

3) 耐性菌増加の原因―その3:除草剤や枯葉剤が細菌の抗生物質耐性化を加速する

 最近、ニュージーランドのカンタベリー大学教授J.A.ハイネマン等は、細菌が抗生物質耐性になる原因として除草剤ラウンドアップや枯葉剤2,4-Dやジカンバが大きな役割を果たしている、という論文を発表して話題になっている(10,11)。彼らはサルモネラ菌や大腸菌を使ってカナマイシンやアンピシリン等6種類の抗生物質耐性になる濃度を調べたが、同時に除草剤ラウンドアップや枯葉剤ジカンバ、2,4-Dを同時に培養液に加えると、通常は耐性菌にならない、はるかに低い抗生物質濃度でも耐性菌になることを発見した。除草剤や枯葉剤のない場合に比べて、これらが存在すれば最大10万倍のスピード(抗生物質濃度比)で耐性菌が発生する、という。通常では耐性菌が発生するはずもない低濃度の抗生物質で、除草剤や枯葉剤が抗生物質耐性菌を生むという結論である。

 細菌は抗生物質や重金属などの毒物に対し自らの身を守るために様々な手段を獲得する。通常は毒物の標的となる酵素などのタンパク質に突然変異を起こしその毒物を結合させなくしたり、毒物を分解酵素で分解して耐性を獲得する。あるいは細胞膜に突然変異を起こし毒物が細胞内に入らないようにすることもある。今回、ハイネマン教授らが研究したのは排出ポンプ機能(efflux pump)と呼ばれるもので、細胞膜にポンプ機能を形成して細胞内に入った毒物を体外に排出する機能の獲得である(12)。この排出ポンプ機能は相手を必ずしも特定の毒物に限らないため、獲得した除草剤や枯葉剤の排出機能が抗生物質をも排出する結果、複数の抗生物質にも耐性を獲得し、多剤耐性菌になったという。ハイネマンはこの現象を「除草剤や枯葉剤が火災現場のガソリンの役割を果たす」と表現している。これは恐ろしいことである。これまで除草剤は遺伝子組換え作物の主役として大豆やトウモロコシや綿、ナタネなどの膨大な面積の圃場で散布されてきた。その結果、世界中の遺伝子組換え作物栽培の現場で抗生物質耐性菌を生み出してきた可能性があるのだ。これに対して病院や畜産の現場において抗生物質使用量を減らす対策をとっても殆ど無意味に近いことになる。

おわりに

 現在、抗生物質耐性菌の氾濫はアメリカだけでなく世界的なレベルで大きな問題となっている。これまでは特定の抗生物質に対する耐性菌に対しては新たな抗生物質の開発などで対処してきたが、多剤耐性菌の登場によりこれでは対処出来なくなっている。勿論、抗生物質の無駄な利用は避けるべきだが、遺伝子組換え作物に内在する耐性遺伝子の水平伝達の問題や、除草剤による抗生物質耐性菌発生の問題には打つ手がない。1996年に除草剤耐性大豆が登場して以来23年、世界の食糧不足を解決すると称して登場した遺伝子組換えは、今や世界の健康を脅かす道具になったと言っても言い過ぎではない。遅きに失するかもしれないが、世界は今こそ遺伝子組換え作物からの撤退を考えるべきではないか。こうした状況にも拘わらず、日本政府は2017年12月に食用作物に対する除草剤ラウンドアップの残留基準を大幅に緩和した。大豆は20ppmのままだが、大麦、蕎麦等は30ppm(150倍)、ヒマワリなど油脂用種は40ppm(400倍)に引き上げた。結果的に、栽培現場での抗生物質耐性菌を増やすことにつながる。これはラウンドアップの発がん作用など健康影響が世界的に問題になりつつある中での逆行でもある。アメリカ等からの更なる輸出緩和の為だが、抗生物質耐性菌の世界的蔓延を更に進める危険がある。

文献

(1) Antibiotic Resistance Threats in The United States (2019): The U.S. Department of Health and Human Services. Centers for Disease Control and Prevention.

(2) Deadly superbugs pose greater threat than previously estimated. :Washington Post(Nov 13. 2019)

(3) Global trends in antimicrobial resistance in animals in low- and middle-income countries. : Thomas P. Van Boeckel et.al. : Science (20 Sep 2019) Vol. 365, issue 6459. DOI: 10.1126/science. Aaw 1944.

(4) Summary Represents on Antimicrobials Sold or Distributed for Use in Food-producing Animals.: U.S.

Food & Drug Administrations (December 2017).

(5) 薬剤耐性ワンヘルス動向調査・年次報告書2018.:薬剤耐性ワンヘルス動向調査検討会(平成30年11月29日)

(6) Global Status of Commercialized Biotech/GM Crops in 2017(ISAAA Brief No.53)

(7) Antibiotic Resistance and Genetically Engineered Plants: Richard Caplan. Institute for Agriculture and Trade Policy. (June 2002)

(8) Guidance for Industry: Use of Antibiotic Resistance Marker Genes in Transgenic Plants.

U.S. Food and Drug Administration. Center for Food Safety and Applied Nutrition Office of Premarket Approval (September 4, 1998)

(9) The use of antibiotics in food-producing animals. Commonwealth Department of Health and Aged Care. (September 1, 1999).

(10)Herbicide ingredients change Salmonella enterica SV. Typhimurium and Escherichia coli antibiotic responses. : B. Kurenbach et.al. : Microbiology (2017. Vol 163, p1791-1801).

(11) Agrichemicals and antibiotics in combination increase antibiotic resistance evolution.: B. Kuenbach et.al. : Peer Journal (12 October. 2018). DOI 10.7717/peerj.5801.

(12) Bacterial multidrug efflux pump: Mechanisms, physiology and pharmacological

exploitations.: Biochemical and Biophysical Research Communications. (Vol. 453. 2014). p254-267.

2019年11月1日金曜日

【イベント情報】国際有機農業映画祭2019のご案内

国際有機農業映画祭2019のご案内
有機農業を主なテーマに内外の秀作を上映してきた国際有機農業映画祭は、今年 で13回目を迎えます。テーマは「足もとの明日」。12月8日(日)に、武蔵大学 江 古田キャンパス(東京・練馬)で開催します。今回は、本邦初上映の3作品を含む 5作品を上映。大資本の大量生産による、農業・漁業・畜産業の破壊や、科学技 術による生命を軽視した横暴。その中で、地域のものを生かし、有機的に生きる 人びとの姿から、足元の大切なものを生かす、地に足のついた生き方を考えます。2011年に映画祭が制作した『それでも種をまく』のその後を追うオリジナル 作品『それでも種をまく +その後』も上映。2人の有機農家の“野良語り”も予 定しています。有機なお弁当の販売や、有機な屋台の出展もあります。どうぞ、足をお運びください。

 ■公式サイト http://yuki-eiga.com
 
■チケットのご購入はこちらから 
http://www.yuki-eiga.com/ticket
  購入の流れを説明する当ページの一番下に販売ページへのリンクがあります)
Faxをご利用の方は 03-5155-4767からもお申し込みいただけます。
※Faxでの申込みの場合:代表者氏名、住所、電話番号、Fax番号、
各必要枚数(一般 / 25歳以下 / 中学生以下)をご記入ください。


 ■国際有機農業映画祭2019 概要

 足もとの明日
どんな問題が起きても 大地を踏みしめ まず一歩を踏み出そう


 日  時:12月8日(日)10:00~18:35(9:30開場)
会  場:武蔵大学江古田キャンパス 1号館
(東京都練馬区豊玉上1-26-1)
上映会場:地下1階1002シアター教室
ブースエリア・食事/休憩:各2階の教室
アクセス:
http://www.yuki-eiga.com/access
 参 加 費:一般:前売 2,000円  当日 2,500円
学生&25歳以下:前売 500円 当日 1,000円
中学生以下:無料
※25歳以下、中学生の方は、当日証明証をご提示ください
※チケットの前売り申し込み期間:10/1(火)~11/30(土)
※チケット入金期限:12月4日(水)15時まで。
入金の確認を以って、前売予約完了となります。
主 催:国際有機農業映画祭
協 力:NPO法人アジア太平洋資料センター
NPO法人日本有機農業研究会
NPO法人日本消費者連盟


 ■上映作品とスケジュール (各回解説後上映)

10:00 開会

10:05~11:10
黄金の魚 アフリカの魚 
2018年/セネガル/60分 監督:トマ・グラン、ムサ・ジョップ

セネガル南部のカザマンスには、漁師、魚加工業者、難民、移民労働者が集まっ
てくる。海岸近くの漁船まで泳いで水揚げした魚が加工され、周辺の国々の食を
支えている。しかし加工に使われる燻製用の木材は、周辺の森をはだかにし、た
ち込める燻煙が作業場で働く人々の健康を害する。やがて大手外資の飼料工場が
進出し、加工所は廃墟に。環境破壊と大資本に翻弄される人々を追う。第6回グ
リーンイメージ国際環境映像祭 グリーンイメージ大賞受賞作品。


11:25~12:07
ブルキナの恵み Burkinabe Bounty 11:25~12:07
2018年/ブルキナファソ/37分 監督:イアラ・リー

西アフリカの小国ブルキナファソ。アグリビジネス大企業の進出に対し、土地や
文化を守ろうとする人たちがいる。地ビールの製造販売で生計を立てる女性た
ち、GM綿種子のモンサント社に反対しデモを起こす若者、気候変動について訴
えるヒップホップ・ミュージシャンなど。食料主権を勝ち取るために、彼らは活
動を続ける。


12:07~13:25 昼食

13:25~13:45 3分ビデオ(一般公募作品)


13:45~14:43
肉をたべてはいけないの? 
2018年/フランス/52分 監督:ブノワ・ブリャンジェ

息子の誕生を機に食について考え出した監督が、アメリカやヨーロッパを中心に
肉の生産状況を調べ始める。生産性重視で大規模化した畜産業界は、飼養衛生や
地球環境だけでなく、動物福祉でも様々な問題を引き起こしている。地球環境や
動物に配慮した畜産業は可能なのか。肉を食べ続けて良いのか。我々の食生活が
問われている。


14:43~15:00 休憩

15:00~16:00 野良語り 
「足もとの明日」
語り手:天明伸浩さん(星の谷ファーム) 明石誠一さん(明石農園)
お百姓生活や近隣との関係など、大いに語ります。


16:00~16:15 休憩


16:15~17:27
大地と生きる 
2017年/フランス/67分 監督:マリー=フランス・バリエ

農業大国フランス。都市部からの新規就農者が増えると同時に、教わった農業に
疑問を感じる既存農家も現れている。快適な生活を捨て、農家を目指す元パイ
ロット。父親から引き継いだぶどう園を有機栽培に転換する息子。土壌の豊かさ
に気づき、農法を見直す農民。助け合いを取り戻した苦境の酪農家たち。過疎地
に新しい風を吹き込む若者たち。大地と共生する農業の新しい可能性を探りなが
ら、社会の在り方を問いかけている。


17:27~17:45 休憩

17:45~18:30
それでも種をまく +その後 
2019年/日本/15分 制作:国際有機農業映画祭

2011年3月11日。福島第一原発事故は福島や周辺の有機農家を苦境に追い込ん
だ。その地に留まり農業を続けた農民。新しい地へ移住し、その知識と技術を若
い人たちに伝える農民。共同で測定器を購入し放射能を測る農民。それから8年
余り経ち、放射能汚染の残る高線量地域への帰還も始まっている今、農民たちの
その後を追う。


18:30~18:35 閉会挨拶

 ■ブース
有機なお弁当:100食限定販売
有機な屋台:有機農産物・加工品・関連書籍・グッズそして有機な人びと


 ■お問合せ
国際有機農業映画祭事務局
[URL]
www.yuki-eiga.com [Fax] 03-5155-4767
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-9-19-207
※会場の武蔵大学へのお問合せはご遠慮ください。

※上映作品・時間など、やむを得ず変更する場合があります。
最新情報は、Web / Facebookにて、ご確認ください。
※シアター教室内は、飲食禁止です。別に飲食スペースを用意いたします。

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【メールニュースの配信解除】
配信不要の場合は、cancel@yuki-eiga.com までメールアドレス
をお知らせ下さい。
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編集・発行:国際有機農業映画祭事務局
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2019年10月5日土曜日

2019年9月30日月曜日

有機食品はゲノム編集に「NO」

「第1回有機 JAS におけるゲノム編集技術の取扱いの検討会」が、令和元年9月30日(月)10:00~ 農林水産消費安全技術センターにて開催されました。
1人を除き検討委員のほぼ全員が有機JASにゲノム編集食品を含めることには反対の意見を述べたとのことで、賛成したそうな人(種苗協会の人)も他の人たちに押し切られて強くは言えなかったとのこと。

光食品(食品加工会社)の社長も、「EUにオーガニック食品を輸出しているのに、それができなくなるではないか! 」と反対の論陣を張られたそうです。
で、有機JASにゲノム編集食品は認めない、という方向性をはっきりさせることができたそうです。

有機JASの具体的な文言に関しては、別の部署が作成するので、それを見るためにもう1回委員会が開かれるそうですが、その日程は未定。

2019年8月9日金曜日

【イベント】みんなモルモット?「世界が食べられなくなる日」上映&講演会2019年8月30日(金)



みんなモルモット?
「世界が食べられなくなる日」上映&講演会

 いま、遺伝子組み換え以上に生命を自由に操作できるゲノム編集技術が問題となっています。遺伝子組み換え技術によりもたらされた負の影響を顧みることなく、技術が暴走しています。
 今回上映する「世界が食べられなくなる日」は、遺伝子組み換え作物と原発の危険性を追ったドキュメンタリーです。この映画では、フランス・カーン大学のジル=エリック・セラリーニ教授が行った、ラットにGM(遺伝子組み換え)トウモロコシと除草剤ラウンドアップを与える実験を丁寧に追っています。通常の動物実験は数カ月程度ですが、セラリーニ教授はラットの寿命に相当する2年間行いました。その結果、分かったGM作物等の危険性は世界に衝撃をもたらしました。
 私たちは、この秋、セラリーニ教授を日本にお招きし、映画の中で描かれているラットの実験について直接お話を伺います。ぜひ「世界が食べられなくなる日」を観て、セラリーニ教授の講演会にお越しください。

【日時】 2019年8月30日(金) 13:30〜16:30  開場13:00
【場所】 文京区民センター 3A会議室東京都文京区春日1-16-21)
最寄駅:都営地下鉄「春日」駅A2出口2分、東京メトロ丸ノ内線「後楽園」駅4b出口5分

<プログラム>
◎映画「世界が食べられなくなる日」上映
◎講演会「みんなモルモット?~遺伝子組み換えからゲノム操作へ」天笠啓祐(科学ジャーナリスト)
◎質疑応答

参加費 1000円 ※要予約

[映画あらすじ] 2009年、フランスである動物実験が極秘に開始された。それはラットのエサに遺伝子組み換え(GM)トウモロコシや農薬(ラウンドアップ)を混ぜて与えた長期実験。実験期間は2年、ラットの寿命に相当する。現在、市場に流通しているGM食品の安全基準は、ラットにGM作物を3ヵ月間与え続けても問題がないという実験結果をもとにしている。分子生物学者、ジル=エリック・セラリーニ教授が行ったこの世界で初めての実験は、フランスをはじめとしてヨーロッパ諸国、そして世界中に大きな波紋を投げかけた。原題「TOUS COBAYES?」は「みんなモルモット?」という意味。(2012年/フランス/118分)

主催:日本消費者連盟、遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン

【問合せ先】
日本消費者連盟
TEL 03-5155-4765
FAX 03-5155-4767
Eメール office.j(アット)nishoren.org ※(アット)を@に変えてお送りください。
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セラリーニ教授 セラリーニ教授 が日本にやってくる!
講演会 2019年10月31日(木) 東京ウィメンズプラザ詳細は日消連HPなどに掲載予定

2019年6月30日日曜日

【映画】『シード ~生命の糧~』

「20世紀に94%の野菜種子が失われた」。激減する種の多様性を守る人々の物語『シード〜生命の糧〜』



『シード〜生命の糧〜』
2019年6月29日(土)シアター・イメージフォーラムほか全国順次ロードショー
監督:タガート・シーゲル、ジョン・ベッツ
配給:ユナイテッドピープル
2016年/アメリカ/94分

2019年6月23日日曜日

【署名活動】すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます

遺伝子組み換え食品の登場から20年以上経った今、新たに「ゲノム操作(編集)食品」が登場しています。食べものとしての安全性や環境への影響など、まだまだ分からなことばかりです。それにもかかわらず、日本政府はほとんどのゲノム編集食品を安全性審査の対象外としようとしています。このままでは表示もなしで、市場に出回ることになります。

そこで、遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンは日本消費者連盟と共同で、すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求める署名活動を始めました。要請事項は以下をご覧ください。第1次集約は2019年8月31日です。

ぜひ「ゲノム操作(編集)食品はいらない」の声をあげてください。そして、一人でも多くの署名を集めてください。皆さんのご協力をお願いいたします。

署名用紙は以下からダウンロードいただけます。印刷してお使いください。

◆署名用紙「すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます」(PDF)

◆解説「ゲノム編集食品とは? 何が問題?」(PDF)

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厚生労働大臣 根本匠様
農林水産大臣 川貴盛様
環境大臣   原田義昭様
消費者庁長官 岡村和美様

すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます

特定遺伝子を狙って操作するという宣伝文句で登場した「ゲノム編集技術」は、標的外の遺伝子も破壊する「オフターゲット」作用などが報告され、さまざまな不安があります。それにもかかわらず、環境省も厚生労働省も、外来遺伝子が残らないゲノム編集生物は規制対象外と決めました。届け出も任意とされたため、食品表示も困難となっています。

このままでは、ゲノム編集食品が環境影響評価も食品安全審査もされず、食品表示もないまま、私たちの食卓にのぼることになります。消費者の知る権利、選ぶ権利を奪い、私たちの健康に生きる権利を脅かすものです。私たちは、すべてのゲノム編集生物の環境影響評価、食品安全審査、表示の義務付けを求めます。

[要請事項】
1.ゲノム編集技術でつくられた作物・家畜・魚類等のすべてについて、環境影響評価を義務付けること

2.ゲノム編集技術でつくられた作物等のすべてについて、食品安全性審査を義務付けること

3.ゲノム編集技術でつくられた作物等及びこれを原料とする食品について、表示を義務付けること

[呼び掛け団体]
遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン
特定非営利活動法人 日本消費者連盟

2019年6月1日土曜日

2019年3月25日月曜日

ゲノム編集食品の規制に関する声明〜遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン〜

ゲノム編集食品の規制に関する声明

 

遺伝子組み換え食品いらないキャンペーン
代表 天笠啓祐

すべてのゲノム編集食品に安全性審査を求めるとともに表示を行うことを求めます


ゲノム編集技術応用食品に関して、このたび厚労省がほとんど規制をしない方針を決定したことに対して、抗議するとともに撤回を求めます。この決定は、食の安全を守る要の省である厚労省が、その安全を守ることを放棄したことにほかなりません。従来から行われてきた遺伝子組み換え食品の安全性審査は、安全性の確認手段として極めて不十分なものですが、それすら行わないということは食の安全の軽視といわざるを得ません。
ゲノム編集は生命の根幹を操作する技術であり、すべてのものの中で最も大切にしなければいけない生命を弄ぶものであり、それを軽んじたものとしか思えません。しかも、完成された技術とはとても言えず、オフターゲットやモザイクなどの想定外の遺伝子変換が起こることは必至です。その結果、食の安全を脅かすことが否定できません。厚労省の新開発調査部会が報告書で展開している、自然界で起きうる、または従来育の種技術と変わらないという主張は安全性の根拠とはなりません。生命に対する理解が欠如し、ゲノム編集に対する理解が欠如しているといわざるを得ません。
また開発者による情報の届出が任意とされたため、事業者が必ず届け出るとは限らず、何がゲノム編集で、何がゲノム編集でないか識別が困難になり、全体の把握が困難と考えられます。
表示については今後消費者庁で検討されますが、開発者による届出は任意のため全体が把握できず表示の実施も困難となります。生協や食品流通業者が自主的に表示をしたいと考えても、食品原料を仕入れる製造者、さらには農畜産物を栽培・飼養する生産者にさえ、ゲノム編集かどうかが確認できない状況では表示は困難になります。
表示がされなければ、消費者の知る権利も選択権も奪われ、消費者は知らないうちにゲノム編集食品を食べさせられることになります。
表示されないことによってゲノム編集への不安は食品全体へ広がり、食の安全への信頼を損なうことになります。これは消費者にとって大きな問題ですが、ゲノム編集を利用する事業者、しいてはゲノム編集の開発者にとっても、決して好ましいことではないはずです。
今回の厚労省のゲノム編集技術を応用した食品の取り扱いについての決定に抗議するとともに、改めてすべてのゲノム編集食品に安全審査を求めるとともに、表示を行うよう求めます。

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2019年3月1日金曜日