2008年度、新庄・水田トラスト“さわのはな”収穫量のお知らせ

遺伝子組み換え稲ＮＯ！在来種“さわのはな”を守ろう！
２００８年度、“さわのはな”の収穫量のお知らせ


お待たせいたしました。暑い夏を乗り切って、“さわのはな”　今年は豊作です。

雪水に育てられ、外気を自ら判断するように育てられた“さわのはな”。


1口30坪平均40.8kg の収穫になりました。

会員への配送は、玄米の場合41kg、7分づきの場合37kgです。

8人のトラスト農家の各々の1反（300坪）当たりの収量は・・・・

・吉野昭男　６俵（360kg）

・佐藤恵一　6.5俵（390kg）

・星川良和　7.0俵（420kg）

・今田多一　7.0俵（420kg）

・笹　輝美　7.0俵（420kg）

・遠藤敏信　7.0俵（420kg）

・星川公見　7.0俵（420kg）

・高橋保広　7.0俵（420kg）

合計3270kg÷8人＝408kg　→会員1口・30坪当たり40.8kgの収穫となりました。




農薬化学肥料を使わず栽培する“さわのはな”。

お米と自然を　今年もまた恵みとして引き出してくれたお百姓さん。

そしてそのお米をいただいて、お百姓さんと自然を支えてくださった

水田トラスト会員のみなさん、ありがとうございました。



これから直接、栽培農家から、電話で連絡がいきます。

・その時、玄米または7分づき、5分づきなど・・・・、

・また一度に全部受け取るか、

・3回に分けて受け取るか、毎月か2ヶ月に1回受け取るか

・送り先など確認してください。



農家は、新庄弁でわかりにくいこともありましょうが、納得行くまで話してください。

一所懸命応えてくださいます。

栽培農家を変更の意向や不都合なことがありましたら事務局へご連絡下さい。

・ネットワーク農縁/新庄水田トラスト事務局　阿部文子

・電話/FAX 04-7098-0350 e-mail abetrust★sirius.ocn.ne.jp（★を@に置き換えてください）

遺伝子組換え作物の現状と問題点④

● 健康に与える影響

2005年、ロシアの研究者イリーナ・エルマコヴァによって驚くべき研究が行われた。
モンサント社の開発した除草剤（ラウンドアップ）耐性の大豆を食べさせたラットの母親から生まれた子どもの55.6％が低体重児で、生まれてまもなく死亡するという結果が得られた。


イリーナ・エルマコヴァさん

非組換え大豆や大豆を食べさせなかったラットの死亡率は低かった。
これまで、組換え作物の安全性試験は、食べさせた動物自身の健康のみに限られていたが、次世代の安全性までは確認していなかった。この研究は今後大きな影響を与えると思われる。


右・除草剤（ラウンドアップ）耐性の大豆を食べさせたラット

また、2002年、英国で興味ある実験が行われた。除草剤耐性大豆を被験者に食べさせ、時間を追って人工肛門から便を採取、その中の遺伝子の分解度を調べた人体実験である。その結果7名全員から未分解の除草剤耐性DNAと同時に除草剤耐性菌も検出された。これは大豆中の除草剤耐性遺伝子が腸内細菌遺伝子に組み込まれたことを意味する。


右・除草剤耐性大豆

抗生物質耐性遺伝子があれば抗生物質耐性菌が発生した可能性が高い。家畜飼料への抗生物質混入は常態化しており、飼料から抗生物質耐性遺伝子が供給されれば耐性菌の発生は避けられない。

多くの遺伝子組換え作物の開発には、組換え遺伝子を大腸菌で増殖させ、組み換え体を非組み換え体から選別するために「抗生物質耐性遺伝子」が組み込まれている。これは、いったん組換え体が分離出来れば無用の長物である。

北海道農業研究センターが開発した酸性土壌耐性イネや岩手生物工学研究センターの開発した「耐寒性イネ」には、「カナマイシン耐性」と「ハイグロマイシン耐性」の二つの抗生物質耐性遺伝子が入っている。これらは、イネの中で発現しているばかりでなく、食べれば腸内細菌に取り込まれて「抗生物質耐性菌」に変わる恐れがある。

こうした危険性があるため、世界保健機構（WHO）は早くから遺伝子組換えにおいて抗生物質耐性遺伝子の使用を中止するように勧告してきたが、必要悪として今も使われている。こうした、基本的な問題解決こそがまず必要である。遺伝子組換え作物は、従来人間の食習慣になかった土壌細菌の遺伝子が作るたんぱく質を含むため、アレルギーの危険性が増す。

例えば除草剤耐性大豆のたんぱく質には、イエダニのアレルゲンと同じアミノ酸配列が含まれており、予期しない健康被害もありうる。アレルギーのあるなしは、遺伝子組換え作物の安全性に関わる大きな問題である。

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遺伝子組換え作物の現状と問題点③

● 裏切られた期待（2）減らない農薬、環境にやさしくないGM作物

収量増と同時にGM作物のメリットとして期待された、農薬使用量の減少も期待はずれであった。今、アメリカやカナダでは除草剤耐性雑草「スーパー雑草」が大きな問題になっている。事実上モンサント社のラウンドアップ除草剤耐性大豆やナタネ、トウモロコシが栽培面積の大半を占めた結果、「耐性雑草」が現れたのである。

最近のニューヨーク・タイムス紙によれば、アメリカの大豆農家の半数は除草剤耐性雑草を体験している。その結果、当初は1回だけですんだラウンドアップ除草剤散布は、今では3回散布が当たり前になった。抗生物質多用で院内感染が問題になっている抗生物質耐性菌と同じことが、野外で大規模に起こったのである。

これは耐性雑草と新たな除草剤耐性作物開発のイタチゴッコの始まりである。除草剤多用の影響は、農家にとって経済的負担になるばかりでなく、残留農薬の危険性も増す。このことは1992年の時点で既に明らかになっていた。

除草剤耐性大豆の安全審査に当たって、モンサント社は大豆の残留除草剤濃度基準を大幅に引き上げるよう政府に迫った。その結果、アメリカの家畜飼料となる大豆全草のラウンドアップ残留基準は15ppmから100ppmに引き上げられた。アメリカから大豆を輸入している世界中の国々も、アメリカ政府の要請により、0.1ppmから20ppmに引き上げられた。

日本の大豆の残留基準もそれまでの6ppmから20ppmになった。企業の力は世界の政府の安全基準も変えたのである。最近さらに露骨な残留基準の引き上げが行われた。ラウンドアップの残留基準は、従来はラウンドアップの化学物質名であるグリフォサートとその分解物AMPAの合計値が基準だった。

しかし、アメリカ政府とモンサントは、モンサントの実験結果を無視した形でこの基準値からAMPAを除外し、グリフォサートだけを基準物質とした。これは事実上基準を2倍に引き上げたのと同じである。モンサントの実験によれば、AMPAの毒性はグリフォサートよりもむしろ強い。これは耐性雑草の出現と、除草剤散布量増加に対処するため、安全性を無視したものである。

遺伝子組換え作物の現状と問題点④

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2008年10月19日「土と平和の祭典」大成功に思う

田中正治

半農半Xの団塊ジュニアたちと有機農業の団塊世代を合流させようという仕掛け人たちのもくろみは成功したようだ。
日々谷公園に35000人が参加。ちょっとびっくり。昨年は3000人くらいだったので。

4月のアースデーの１５0000人には及ばないが、2回目で一気にブレイクしてしまったようだ。ひょっとして第２アースデーか？・・・・・・とも思ったが、ちょっと違う感じだ。

アースデーは、若者が圧倒する。ECO、LOVE&PIECEが圧倒する。団塊の世代はどうも影が薄い感じだ。それに比べて「土と平和の祭典」は団塊がパワーを発揮。「大地を守る会」、「らでっしゅぼーや」「PALシステム」（首都圏コープ連合）、各地の有機農業グループなどが、底力を示していた。

実質的な企画のアイディアは団塊ジュニアたちが中心になってイメージ化され実施されたが、僕はそれが良かったと思う。この世代の独創性、想像力が時代を切り開いているのをいろんなところで目撃しているからだ。

団塊の世代はジュニアたちの独創性、想像力を出来る限り尊重する、そこでの自分達の役回り、位置、ミッションを考え関係を持続して行くべきではないだろうか。

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「ＮＨＫスペシャル」” 世界同時食料危機”

世界同時金融危機と世界同時食料危機のダブルパンチ。アメリカの一極的支配が崩壊し、無極的世界が広がっています。カジノ経済・虚の経済が実体経済から血液を吸い取って拡大していたのですが、カジノ経済の崩壊の結果、実体経済の弱い部分から崩壊が起こっています。

世界同時食料危機は、実体経済の弱いところから暴動にまで発展しています。
この二つの危機は、不安を増幅させ、私達にサバイバルのための確かなライフスタイルへの憧れを増幅しているように思います。根無し草の生活でなく、確かな根っこを張った生活。世界経済が崩壊してもサバイバルできる生活方法。
”農”が、密かにそのキーワードになり始めているようです。


YouTube、9回シリーズで見ることが出来ます。

農業関連大手モンサント社の恐怖の収穫

「世界的な食糧危機の今、買いだめするなら米よりモンサント株がお勧め」――何百万人もが飢餓に追い込まれる中、一部のアグリ企業は過去最高益をあげています。その筆頭がモンサント社、世界最大の種苗企業です。同社の遺伝子組み換え作物は、米国の食品チェーンにあふれており、次は乳製品を狙っています。あれ、モンサントって化学企業じゃなかったの？　いえいえ、いつのまにかアグリビジネスに変身しているのです。しかし他人の迷惑をかえりみない強引で攻撃的な企業体質は、ダイオキシンやＰＣＢを作り出した頃から変わっていないようです。ヴァニティ・フェア誌の寄稿編集者ジェームズ・スティールに話を聞きます。
（デモクラシー・ナウ！より）

農業関連大手モンサント社の恐怖の収穫
（デモクラシー・ナウ！より）
DemocracyNow! Japan＞＞

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遺伝子組換え作物の現状と問題点②

● 裏切られた期待（1）増えない組換え作物の収量、しかしＧＭ化が進む理由

1996年にアメリカで本格的に栽培が始まるまで、大々的に宣伝されたGM作物の収量増加について、第三者による本格的な検証が始まったのは、1998年になってからである。

アメリカ中西部の穀倉地帯ネブラスカ州やイリノイ州など8つの州立大学が、モンサント社の除草剤耐性大豆とその親株を使い、大々的な収量試験を行った。
その結果は、全く予想を裏切るものであった。

親株の在来種に比べ、除草剤耐性大豆の収量は平均で6％、地域や株によっては20％以上も減収した。除草剤耐性と同じく収量増が期待された殺虫遺伝子を持つトウモロコシ（Bt）も収量は親株とほとんど変わらす、農家にとっては遺伝子組換え種の値段が高くなり、契約により自家採取できないマイナス面があらわになった。
除草剤耐性ナタネの収量も非組換えに比べて数％～10％の減収である。

にもかかわらずアメリカでは何故今もGM作物の栽培が増えつづけているのだろうか。理由は、アメリカ政府による大規模なGM補助金である。アメリカの農家の大豆生産コストは市場価格の2倍にも上る。その差額は政府の農業補助金、即ち税金でまかなわれている。

農家は補助金さえでれば、省力化が可能で大規模栽培に適したGM作物を増やす。
アメリカはGM大豆やトウモロコシ、綿などを大規模に栽培し、世界の中で穀物輸出における主導権を目指している。GM作物はアメリカにとって戦略物資である。

アメリカは自国の作物に対する手厚い補助金で輸出価格をダンピングし、ＷＴＯを通じた自由貿易競争を主張して、アジアやアフリカの農業の競争力をそぎ自立を妨害している。

他方で、飢餓に苦しむアジアやアフリカ諸国にＧＭ作物の援助受け入れを強要している。遺伝子組換え作物が投機の対象になる傾向は、GM作物がエネルギー作物として認知されるようになった現在、ますます激しさを増すと考えられる。
＞＞遺伝子組換え作物の現状と問題点③

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遺伝子組換え作物の現状と問題点①

10月8日（水）、仙台で「ここが問題！遺伝子組み換え食品」学習が開催されました。
そのときの遺伝子組換え情報室・河田昌東氏の講演レジュメ・「遺伝子組換え作物の現状と問題点」を、河田氏の了解をいただき転載します。
遺伝子組換え作物の現状と問題点がコンパクトに整理されております。（田中正治）

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遺伝子組換え作物の現状と問題点　
―――基本的な問題点を置き去りの危険な開発競争のもたらすもの

遺伝子組換え情報室　河田昌東

●遺伝子組換え作物の栽培面積

2007年度の遺伝子組換え作物（以下GM作物）の栽培面積は世界で1億2300万ヘクタール。日本の総面積の約3.3倍に当たる。内訳はアメリカ46.9％、アルゼンチン15.5％、カナダ5.7％、ブラジル12.2％、中国2.9％、インド5.0％、その他11.7％であった。

前年度と比べて、栽培する国が増加し、アジアやヨーロッパ、アフリカにも拡大した。特にインドでの遺伝子組換え綿の栽培が大幅に増加した。最も大きな栽培シェアを占めるのは南北アメリカ大陸である。作物別では大豆51％、トウモロコシ31％、綿13％、ナタネ5％である。前年度と比べて、大豆からトウモロコシへの転作が目立った。

これは世界的な石油不足に対して、バイオエタノールの原料となるトウモロコシの需要が増加したためで、その結果、食用や飼料用の大豆やトウモロコシの世界的な価格高騰につながり、大きな問題となっている。性質別では除草剤耐性63％、害虫抵抗性18％、この両者を併せ持つもの19％である。

http://www.isaaa.org/Resources/Publications/briefs/35/executivesummary/pdf/Brief%2035%20-%20Executive%20Summary%20-%20Japanese.pdf
（編集部引用）

● 何故遺伝子組換えか

交配や突然変異による品種改良では、植物が本来持つ以上の性質は付加出来ない。それをカバーし、分類学上かけ離れた生物の性質を持たせるのがいわゆる遺伝子組換えである。除草剤耐性や害虫抵抗性など多くは土壌細菌の遺伝子である。

この技術により増収や省力化の他、これまで不可能だった環境下でも作物の栽培が可能になり、増加する地球人口を養うものと期待された。これらは第一世代の遺伝子組換えという。

その後、医薬品や栄養改善など特殊目的の第二世代や工業原料をつくる第三世代GM作物も登場しつつある。日本は第二世代遺伝子組換えをイネで集中的に行っており、花粉症緩和米やワクチン生産用米などの開発が進められている。

＞＞遺伝子組換え作物の現状と問題点②

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英国土壌協会 蜜蜂の大量死関連殺虫剤の禁止を要請 仏・独・伊に倣え

農業情報研究所（WAPIC）
08.9.29

英国有機農業団体・土壌協会が世界中の蜜蜂の死に関連している殺虫剤の禁止を政府に要請した。

　先週、蜜蜂の死に殺虫剤が関係しているとして、イタリア政府がその使用の即時停止を命じた。フランス、ドイツ、スロベニアでも同様な動きがある。しかし、英国政府の動きは鈍い。英国ではネオニコチノイドの名で知られる殺虫剤がナタネ、大麦、テンサイなどの栽培で使われており、ナタネ栽培での使用は、蜜蜂が黄色の花を好むために特に心配されるという。

　Soil Association urges ban on pesticides to halt bee
deaths,Guardian,9.29
　http://www.guardian.co.uk/environment/2008/sep/29/endangeredspecies.wildlife

　ドイツは今年5月、ライン河沿いの700人の養蜂家が、クロチアニジンの施用後に3分の2の蜜蜂が死んだと報告した後、その販売を停止した。フランスでは3分の１の蜜蜂が死んだのを受け、1999年以来ヒマワリへの、2003年からはスィートコーンへのイミタクロプリトの使用を禁止した。土壌協会は今日、ヒラリー・ベン環境担当相宛てに殺虫剤禁止を求める書簡を送ったという。

　イミタクロプリトとクロチアニジはバイエル社が製造する。イミタクロプリトは120ヵ国で使用されるベストセラー殺虫剤だ。ネオニコチノイドについては、正しく使えば蜜蜂には安全と一貫して主張している。

　ナショナル・ファーマーズ・ユニオンは、蜜蜂を殺しているのは害虫や病気だとして、殺虫剤禁止に反対している。環境・食料・農村省（DEFRA）は、蜜蜂の減少は多様な要因によるもので、農薬禁止の計画はないと言う。

　だが、世界中の養蜂家は、過去2年の間に蜜蜂コロニーの30-90％が失われたと報告している。　

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　蜜蜂の死のすべてが殺虫剤によるとは言えないかもしれない。しかし、殺虫剤が蜜蜂の死と無関係とも言えない。議論している間に、主要農作物の３分の２を授粉が頼る蜜蜂が消えていく。地球から蜂が消えれば、人類は4年も生きられない（ドイツ　蜜蜂がGM作物・モノカルチャー・農薬を逃れて都市に避難,08.8.25）。できることは何でも、今すぐ始めるべきときだ。

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もみ落とし（脱穀）

TEXT:阿部文子

昨日（９月２８日）、お天気もまあまあで　お隣の寺尾さんのお陰で脱穀機が修理でき　、真山さん　上田さん　田中、そして自然王国帰農塾の田村さん夫妻も市川から駆けつけてくださってウイーン　ウイーンと夕方遅くまで機械の音に囲まれて　無事終了。

すべての諸々に感謝。

機械を生き返らせてくださった寺尾さん。寺尾さんの知識と技術　あれこれと教えてくださったことがなかったら、自分たちでは手に余っていたでしょう。
また　新しい経験をつむことができました。


周りで　集団でたわむれている猿から　泊まりこんでの二週間、無事に稲を守ってくれた上田さんちの秋田犬「クマ」。「明日は帰れるね」と言い聞かしてあったからか２８日は昼間から　上田さんと自宅へ帰るのを待ち焦がれていました。


タイミング良く　晴れ　雨を繰り返したお天気にも恵まれて、ずしりと思いもみは、今　"おコメ（玄米）”になりに、近くの専業農家山田さんちへ行っています。

うれしい！

農家の喜びとは　こういうことだったんですね。
雨や風、お天とうさまに囲まれて、作物が一生を終える不思議。
ながーい歴史に育まれた地球の生態系に、畏敬の念を覚えます。
ほんとに　すべてのもろもろに　カンシャ！

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